抗がん剤の治療費：肺がん

2022 3/30

2022.03.30

抗がん剤治療の基本

抗がん剤治療は全身的な治療

がんの治療は、手術や放射線治療といった「局所治療」と、抗がん剤を使った「全身治療」に大別されます。固形がんでは、遠隔転移などがなくがんが局所にとどまっている場合には、まず手術による切除が第１選択肢となります。しかしながら、がんが進行し、遠隔転移や再発で体にがん細胞が広がってしまっている場合には、手術などの部分的な治療をしても効果が得られないため、全身に作用する抗がん剤による治療が選択されます。

抗がん剤治療の３つの目的

抗がん剤治療は、大きく分けて「手術後の再発予防」と「進行がんの延命・症状緩和」、また「手術前にがんを小さくする」といった目的で行われます。

１．手術後の再発予防

一見転移がなく、手術が可能ながんであっても、検査などでは分からないごく微小ながん細胞が、既に他臓器に転移してしまっている場合があります。そうした場合、手術で目に見えるがんを取り去っても、時間を経て微小ながん細胞から再発してしまう可能性があります。
そこで、手術ができても、後々再発の可能性があると判断される場合には、全身的な治療である抗がん剤を、再発を予防する目的で行います。これが「術後再発予防のための抗がん剤治療」です。

２．進行がんでの延命・症状緩和

一方、発見・診断されたときには既に複数の臓器に転移してしまっている進行がんでは、局所のがんだけ手術で取り去っても治癒は見込めないため、全身に作用する抗がん剤（薬物）での治療が行われます。しかしながら、血液がんなど一部のものを除き、抗がん剤でがんが完治することは稀です。進行がん治療における抗がん剤治療の主な目的は、延命や症状の緩和となります。
進行がんの抗がん剤治療では、当初がんの縮小効果が見られても、しばらくするとがん細胞が薬に対する耐性を持って効かなくなるということが一般的に起こります。そのため、一次治療の抗がん剤Aが効かなくなれば、二次治療では抗がん剤B、それも効かなくなれば三次治療で抗がん剤C…というふうに使用する薬剤を切り替えながら、できる限りの治療を継続していきます。

３．手術前の腫瘍（がん）縮小

さらに、最近では、手術前に抗がん剤治療を行ってがんの縮小を狙う、「術前抗がん剤治療」も広がり始めています。がんのサイズが大きく、周囲の組織に広がっていて手術ができない場合に、抗がん剤でがんを小さくすることで手術が可能になる場合があります。また、事前に抗がん剤でがんを小さくしておくことで、臓器をすべてとらなければならないと診断されていた場合であっても、部分的な切除ですませることできる場合があります。

抗がん剤の種類や治療スケジュール

抗がん剤治療は多くの種類があり、通常いくつかの抗がん剤を組み合わせて行います。薬をどのように組み合わせて、どういう投与スケジュールで何回行うかという治療計画（「レジメン」と呼ばれます）が決まっており、がんの種類に応じてガイドラインで推奨される複数のレジメンが存在します。
近年では、副作用に対する予防法や対策が進歩していることもあり、外来通院で治療を行うことが多くなっています。

肺がんの抗がん剤治療と治療費

肺がんの治療は、肺がん全体の85％を占める「非小細胞肺がん」か、15％を占める小細胞肺がんかで大きく変わります。以下では、この２つの種類別に、ガイドラインで推奨される、代表的な抗がん剤治療のレジメンと治療費を示します。

A.非小細胞肺がんの抗がん剤治療費

非小細胞肺がんの抗がん剤治療は、主に以下の３つです。

1 早期と中期の治療において、手術や放射線治療後に再発予防の目的で行うもの
2 再発または転移等により切除できない進行肺がんの治療を目的に行うもの
3 病期I～IIIA期に対して、手術前にがん縮小を目的に行うもの

最近では、非小細胞肺がんは、正常な細胞をがん化させる遺伝子の変異が関連していることが分かってきており、患者さんごとの遺伝子の異常に対応した薬剤「分子標的薬」が開発されています。ただし、残念ながらまだすべての遺伝子に対応した薬剤があるわけではありません。分子標的薬治療を始める前には、効果のある特定の遺伝子変異があるかどうかを調べる遺伝子検査が行われます。

1 手術後の再発予防のための抗がん剤治療

※実際の自己負担額は、高額療養費制度が使用できる場合にはさらに軽減されます（詳しくは当サイト「高額療養費制度」参照。

2 転移・再発等により切除できない場合の抗がん剤治療

切除手術ができないⅣ期の進行肺がん患者さんには、化学療法が行われてきましたが、特定の遺伝子変異がある患者さんについては、2000年代以降に登場した分子標的薬がより有効性が高いとして使用されています。さらに免疫チェックポイント阻害剤という新しい免疫療法薬が2015年以降、肺がん治療薬として承認されたことから、分子標的薬の対象とならない患者さんの有望な治療選択肢となっています。

※実際の自己負担額は、高額療養費制度が使用できる場合にはさらに軽減されます（詳しくは当サイト「高額療養費制度」参照。

B.小細胞肺がんの抗がん剤治療費

小細胞肺がんでも、早期で病巣が広がっておらず手術が可能な場合はまず手術を行った後、術後化学療法が、手術が難しい場合は胸部への放射線治療と化学療法を併用する化学放射線療法が行われています。
しかしながら、小細胞肺がんは増殖が早いことが多く、手術可能な早期で発見される割合が少ないため、結果として抗がん剤治療（化学療法）が中心となります。

小細胞肺がんについて抗がん剤が有効であるという説明が多くありますが、これは抗がん剤を使うと、がんが一時的に小さくなったり、見た目に消えることがあるという意味であり、決して根治する確率が高いという意味ではありません。非小細胞肺がんに比べ、小細胞肺がんの方が治療の選択肢が少なく、生存率も同等かそれ以下というのが実情です。小細胞肺がんは、現時点では分子標的薬も免疫チェックポイント阻害剤も使えず、肺がんの中で一番取り残されているがんといえます。
小細胞肺がんの治療にはさまざまな抗がん剤を複数組み合わせて使いますが、次のものが代表的レジメンです。